クラリチン錠

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【沈没】いい朝鮮人は死んだ朝鮮人だけというが・・・・


まさにこのことわざ通りの出来事ですね
命をかけて、いいことをした人間が命を落とし、無責任に逃げた船員が生き残る
これを見て育つ子供はどう育つんだろうか

とりあえず、日本には来ないでもらいたい

-------↓ソース-------
命をかけて救助!22才女性乗務員に追悼コメントが殺到 韓国旅客船沈没事故 (サンケイスポーツ) - Yahoo!ニュース
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140417-00000541-sanspo-ent

 韓国南西部の珍島付近の海で韓国の旅客船、セウォル号が沈没した事故から一夜明けた17日、最後まで船に残って乗客の脱出を手助けした後に死亡した女性乗務員、パク・チヨンさん(22)の勇気ある行動を称えると同時に哀悼するコメントがインターネット上にあふれているという。韓国メディアが報じている。

 報道によると、チヨンさんは、セウォル号の浸水が始まると、すぐにライフジャケットを学生たちに渡したほか、避難を呼びかけるアナウンスを最後まで続けたという。

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アイスランドからの鯨の輸入が過去最多に

2ちゃんねるなどで、鯨の話題になると「鯨なんてごく一部しか食べてない」とか「鯨を食べる人が減っているのに捕鯨する必要なんて無い」などの声を聞きますが、ホントならば何故このようなことが起きるんでしょうか?

実際は鯨を食べている人は多く、そしてアイスランドからの輸出量が増えているということは鯨への関心が高まり需要が増えているということではないでしょうか?
また、ミンククジラは増えていると言われているのに対し、ナガスクジラはミンククジラほど増えていないと言われている、日本がミンククジラの捕鯨をやめてアイスランドの輸入に頼ることになれば、環境保護的にも困るのではないでしょうか。

-------↓ソース-------
クジラ肉2千トン日本へ 過去最多アイスランドから - 47NEWS(よんななニュース)
http://www.47news.jp/CN/201404/CN2014042201002109.html

アイスランドの捕鯨業者が、一度の輸送量としては過去最多とみられる約2千トンのナガスクジラの肉を日本に輸出することを計画し、早ければ5月初めにも肉を積んだ輸送船が日本到着の見通しであることが分かった。環境保護団体関係者が22日、明らかにした。

 ナガスクジラは絶滅の恐れがあるとしてワシントン条約で国際取引が禁止されているが、例外的に認められているアイスランドから日本への輸出が近年急増。条約の実効性が損なわれるのを懸念した米大統領が4月、アイスランドに捕鯨や輸出の中止を働き掛けるよう政府機関に指示するなど批判が強まっており、日本側の対応も注目を浴びそうだ。   

家賃滞納で追い出しは違法だが・・・


家賃滞納で追い出されたと言う話はたまに聞く。
賃貸住宅を借りている側の権利が強く、追いだそうとしたら裁判所に申し立てて差し押さえとかしないとこういうことは出来ないと思うので、追い出しは違法だと言うのは正しい。

しかし、この事件で気になる点がある、それは滞納した理由。
生活保護を打ち切られて滞納したってどういうことだろうか?
普通生活保護が打ち切られるというのは、保護なしで生活できると判断された時、つまり家賃を滞納するはずがない。
しかし、このケースでは打ち切られて滞納したと言っている、これから導き出される結論は・・・不正受給が発覚して打ち切りしか無いでしょう。
追い出されたほうが被害者みたいな書き方になってるが、どちらかと言えば貸し手のほうが被害者ですよ。
家賃滞納者への対応や、生活保護の運用についてもっと考えなおさないといけないんじゃないですかね?

-------↓ソース-------
家賃滞納したら家財撤去され 「追い出し」違法と提訴 - MSN産経ニュース
http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/140417/trl14041714180001-n1.htm

アパートの家賃滞納を理由に無断で家財を撤去したのは違法な「追い出し」行為だとして、住人の男性が家賃債務保証会社「アールエムトラスト」(東京都中央区)に220万円の損害賠償を求める訴えを17日、東京地裁に起こした。

 原告側によると、追い出し行為の被害は数年前から社会問題化し、違法と認める判決が相次いでいる。提訴後、記者会見した男性は「今後被害がなくなるよう世間の協力を得たいと思って提訴した」と語った。

 訴状によると、男性は平成24年11月に生活保護の支給を打ち切られ、昨年2月から都内のアパートの家賃を滞納。アールエムトラストから督促を受けるようになった。同年7月、留守中に家財が全てなくなり、相談を受けた弁護士が同社に抗議すると、翌月に家財が戻された。   

不正受給のしばき隊を「在特会」認定w

生活保護の不正受給で捕まったしばき隊の幹部でヨシフ・スターリン閣下とも仲良しの野郎が、在特会だとさwwww

都合がわるいことがバレたら、すぐにトカゲのしっぽのように切り捨てて、さらに対立グループを陥れるために再利用。
これが、しばき隊などのサヨク・レイシストの常套手段
これを書いた記者もちゃんとした、職業記者じゃないようだし、この記者もサヨク側なんだろう。
工作員が必死過ぎて笑えるわ

-------↓ソース-------
逮捕された反ヘイト団体元代表が日米ハーフの日本人に対してヘイト発言をしていた? – ガジェット通信
http://getnews.jp/archives/558625

反ヘイト団体が言うところの“レイシスト”の発言を借りた形になっているが、「毛唐は帰れ!」など、かなり汚い表現で日米ハーフの日本人を罵っているように見える。罵られた当事者は、他の反ヘイト団体の支持者たちにこの発言が差別的だと訴えたところ、ブロックされてしまったそうだ。

また、林容疑者が今年になってから発信したツイートには、競艇に2万円分もつぎ込んでいる画像や、小料理屋で鯛の煮付けを肴に晩酌を楽しんだり、回らないお寿司を堪能していたり、8000円は下らない『ドメーヌ・ド・カンブ』の2009年モノを購入している画像があったりなど、とても生活に困窮しているようには見えないものも含まれている。在特会系の保守団体は、「通名制度を廃止せよ」「生活保護法を厳格に適用せよ」と“在日特権”の廃止を訴えているわけだが、彼らの主張する通り、やはり在日韓国・朝鮮人は生活保護の申請が通りやすいのだろうか。

ともかく、代表を務めた人物にこのような態度を見せられてしまっては、反ヘイト団体の活動に重大な疑義を抱いてしまうのもやむを得ない。「アンチレイシズム」の看板を掲げているものの、その実態は「在日特権を守る在日の会」なのかもしれない。


記者: ろくす
ゴシップネタを探してネット上を駆けずり回る、ただのヒキコモリ。アフィは買って良かったもの、欲しいもの、記事にちなんだネタ。 モナーコイン始めました:MCSzkWDfTh5JqDqQrXxVrN1RuMzJ5JJKhc 投げ銭たのむモナ( ´∀`)   

朝鮮の団体が竹島の日条例取り消しで控訴?


棄却されてるので控訴出来ないはずなんだけど、控訴するそうな。
そもそも、他国民である朝鮮人が日本の自治体を訴えれる事自体がおかしい。
訴えを起こした時点で国外退去及び再入国禁止でしょ。
日本に入れるのは、日本の国益になる者のみ。

-------↓ソース-------
韓国団体が控訴 「竹島の日」定めた県条例取り消し訴訟 Chosun Online | 朝鮮日報
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2014/04/14/2014041402887.html?ent_rank_news

【東京聯合ニュース】韓国の市民団体「独島を日本に知らせる運動連帯(独島連)」は14日、2月22日を「竹島の日」に定めた日本・島根県の条例の取り消しを求めた訴訟を却下した松江地裁判決を不服として、広島高裁松江支部に控訴した。独島連の裵三俊(ペ・サムジュン)会長が同日、聯合ニュースの取材に対し明らかにした。

 裵会長は会員10人と共に2月21日に松江地裁を訪れ、島根県条例の無効を求める訴状を提出した。裵会長は島根県知事を相手に、独島は日本と無関係であるという内容の「太政官指令」(1877年)などに触れ、独島が日本の領土という誤った主張を前提とした島根県条例は無効だと訴えた。

 3月31日の松江地裁判決は、条例の制定行為は抗告訴訟の対象となる行政処分に当たらないことは明らかだとして、独島連の訴えを却下した。   

集団的自衛権、近隣国から反対の声


タイトルで既に予想してる人は多いと思いますが・・・
予想通り反対してるのは支那・朝鮮だけです。

集団的自衛権については色々と意見はあるでしょうが、支那・朝鮮は集団的自衛権で攻撃対象とされる可能性のほうが高いんだから反対しているんでしょうね。
ほんとにわかりやすい奴らだよ。
それと、日本の近隣国は支那と朝鮮しか無いのかよと言いたい、まーこれもいつものことだけどねw

-------↓ソース-------
安倍首相が目指す「集団的自衛権」、近隣国からも反対の声 - WSJ.com
http://jp.wsj.com/article/SB10001424052702304364704579488252931953552.html

安倍晋三首相は、日本の軍事力、つまり自衛隊にもっと大きな役割を与えようと試みており、米国の国防長官からはあらためてお墨付きを得たところだ。だが、自衛隊による「集団的自衛権」の行使を容認しようとする同首相の構想は今後、厳しい道を歩む公算が大きい。日本国内にも東アジアの周辺国にも根強い反対意見があるためだ。

 日本の有力紙、朝日新聞が7日に発表した世論調査結果によると、日本の集団的自衛権について行使できない立場を維持する方がよいとの回答は、中国で回答者の95%、韓国では85%に達した。集団的自衛権を行使できないとする解釈は、第2次世界大戦での敗北以降、日本の自衛隊の任務を最も厳密な意味での自衛に限定している制約要因となっている。

 日本は集団的自衛の権利を持っているが、長年の政府の憲法解釈により、この権利の行使を禁止している。   

【日豪EPA締結】こんなことだから日本はなめられるのだ


クジラであんなことやられたのに、牛肉の関税引き下げとか潜水艦の共同開発とか簡單に約束するとか、アホなのか?
結果的におなじになったとしても、まずクジラのことに触れて落とし前をどうつけるのかきっちり問い詰めた後にそういう話をするべきだろ。
これではますます、日本は無理難題を押し付けられてもヘラヘラと承諾するととられるだろう。
実利を優先するのは悪いとはいわんが、もっと国の面子も考えてもらいたい。

-------↓ソース-------
日豪首脳会談:EPA締結へ 日本車の関税撤廃 - 毎日新聞
http://mainichi.jp/shimen/news/m20140408ddm001020092000c.html

安倍晋三首相は7日、オーストラリアのアボット首相と東京・元赤坂の迎賓館で会談し、両国が貿易や投資の自由化を進める経済連携協定(EPA)を結ぶことで大筋合意した。最大の焦点となっていた豪州産牛肉の輸入関税は、現在の一律38・5%から段階的に引き下げ、加工用に使う冷凍牛肉は18年目に19・5%、一般家庭などで使用される冷蔵牛肉は協定発効から15年目に23・5%...   

懲りずにフィッシングメール来ました


とっくの昔にハンゲ辞めてるのに、フィッシングメールキマシタワー
消滅してるアカウントに不正アクセスとか無いからwww
アカウント無いから本人でも、アクセスできネーのによw
メール来るたびに、アホが居るぞと晒してやるからな

情報のメンテナンスはちゃんとやれよw

↓届いたメールの内容
------------------------------

お客様
株式会社营团社サービスシステムをご利用いただき、ありがとうございます。
システムはお客様のアカウントが異常にログインされたことを感知しました。
下記のログイン時間を照らし合せてご本人様によるログインであるかどうかご確認お願いします。
http://top.hangame.co.jp/login/

もし、ご本人によるログインでしたら、お手数ですが本メールの破棄をお願いいたします。
ご意見やご要望
ハンゲーム会社



メンテナンス中の場合、会員登録手続きを行うことはできません。メンテナンス終了までお待ちください。
このメールアドレスは配信専用ですので、メッセージを返信しないようお願いいたします。
本メール内容に身に覚えが無い場合には、恐れ入りますが当メールを破棄してください。

--------------------------------------------------------
_/_/_/ インターネットゲームポータルサイト ハンゲーム
_/_/_/ 
--------------------------------------------------------

2014-4-5


  

オリンピックのテロ対策で資産凍結?


呼んだ瞬間これって日本の話なのか?ッて思いました
記事で懸念されてるようなことが十分に考えられるからな。
テロリストを認定する基準とか方法とか詳しい情報が出てきて、納得できる基準・方法であるか見極めるまではいい案だとは言えない。
まずはそういう情報を早く出してもらいたいものだ。

-------↓ソース-------
五輪対策でテロ資産凍結新法 政府、臨時国会提出目指す - 47NEWS(よんななニュース)
http://www.47news.jp/CN/201404/CN2014040501002058.html

政府は、過激な活動家らをテロリストに指定し、資産を凍結する新法を策定する方向で検討に入った。2020年東京五輪・パラリンピックの開催に向け、国内のテロ対策を充実させる必要があると判断した。秋の臨時国会への提出を目指す。政府関係者が5日明らかにした。恣意的なテロリスト指定の可能性が排除できない上、取引の規制は憲法で保障される「財産権」を侵害する恐れも否定できない。

 現行では、国内にいる過激な活動家らへの送金・取引は、金融機関の自助努力に委ねられているのが実態。新法では、リストを作成し、掲載者への送金、預金や信託などを許可制とし、事実上の資産凍結を図る。   

支那不動産規制緩和観測で株価急伸


規制緩和されたわけではなく、されそうだってだけで不動産関連の株が休診したそうです
不動産関係の金が支那の経済を回す原動力なのはわかるが、不動産バブルを大きくするだけじゃないかと思うのは僕だけでしょうか?
しかも、これは緩和されたわけじゃなく「かもしれないよ」って段階で、緩和しなきゃすぐに下降、緩和すればバブルが加速して・・・・・と、どっちにしてもヤバイでしょう。

日本にできることといえば、影響受け内容になるべく支那経済にかかわらないことですかね。

↓ソース
------------------------------
中国の不動産株急伸 購入規制の緩和観測に沸く市場の催促の面も
http://www.nikkei.com/markets/features/26.aspx?g=DGXNASFL020LE_02042014000000

【NQN香港=大谷篤】2日の中国株式市場で不動産株が軒並み急上昇している。一部の地方都市で不動産の購入規制が緩和されるとの観測が浮上したのがきっかけ。不動産市況の伸び悩みを背景に関連銘柄は株価の低迷…   
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